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IS曲線は安定的でIS一本で表示できますが、LM曲線は不安定性が高く、L肌とL肌の間を不規則にシフトすると考えられます。 このとき、通貨供給量Mを一定に保つ(通貨供給量ターゲティングと呼びます)と、均衡生産量は孔から随の間を動き、生産量の不安定性がもたらされます.これに対し、通貨供給量を変化させ、金利をiに保つように(金利ターゲティング)すれば、生産量はイコールi曲線とIS曲線の交点で与えられるための水準で安定します。
したがって、この場合、中央銀行は金利をコントロールすればよいことになります。 一方、IS曲線が不安定で、LM曲線が安定的な場合、通貨供給量Mを不変に保つと、生産量は孔から孔の間で変動しますが、金利ターゲティングを行えば、変動幅は飾から蛇の間へと拡大します。
ミッシング・マネーと通貨発掘金融革新や金利自由化といった金融環境変化の結果、従来通貨とみなされていなかった金融資産の「マネーネス(お金らしさ)」が高まり、通貨需要がこれらの金融資産にシフトするとすれば、これまでの通貨概念で定義された通貨に対する需要が減少するという形で通貨需要の不安定性が生じると考えられます。 これが、いわゆるミッシング・マネー(missingmoney)現象です。
米国では、こうしたミッシング・マネーを巡る論争をひとつのきっかけとして、M1(現金十要求払い預金)が金融政策の中間目標としての地位を失っています。 わが国の場合にも、在来型のスタンダードな定式化による通貨需要関数では、ミッシング・マネーが観察されることが報告されています。
逆に預金金利自由化に伴う預金金利の上昇が価値保蔵手段としての預金の魅力を高め、非通貨の金融資産から預金へと需要がシフトする(excavatedmoney:通貨発掘)というケースによる通貨需要の不安定化も起こり得ると考えられます。 資金をシフトするようになるなどの変化を起こします。

これは、金利の変化に対する通貨の節約の程度や、一定額の国民所得に対応する取引に必要な通貨量を変化させるはずです。 このことは、金融革新・金融自由化が通貨需要関数をシフトさせ、LM曲線を不安定化させることを意味します。
このとき、金融革新の進展が、通貨需要を予測可塞能な形で緩やかにシフトさせるのであれば、通貨供準給量ターゲティングの有効性が期待できるでしょう。 捌策のあり方にも大きな影響を与えます。
その背景を振り返ってみると、七○年代初めの世界的インフレーションの背後に各国におけるマネーサプライの高い伸びがあり、「マネーサプライの増加はやや長い目でみてインフレーションにつながる」というマネタリストの主張が裏付けられたこと、実質金利は測定が困難であるとの認識の広まりがマネーサプライへの信頼を高めたこと、マネーサプライは金融政策でコントロールでき、かつ指標としてわかりやすいため、中央銀行の政策を説明しこれに対する信認を確保するうえで優れていること、の三点が挙げられます。 しかし、八○年代に入って、各国中央銀行はマネーサプライと名目経済活動の関連性の低下や、一般物価安定下の資産価格上昇、あるいは金融政策によるマネーサプライ・コントロールの速効性低下を大なり小なり経験し、相次いでマネーサプライの定義変更や中間目標の変更、廃止を迫られました。
この背景に金融自由化・金融革新の影響があることは言うまでもありません。 この結果、現時点では「マネーサプライの増加はやや長い目でみてインフレ率を高める」といった命題が依然として正しいとしても、その評価は必ずしも容易でないことが各国で認識されるようになってきています。
(LM曲線)と、財需給を均衡させる金利と所得の組み合わせ(IS曲線)が存在し、この二つの曲線の交点で均衡金利が生産量所得と同時に決定されるというモデルを説明しました。 このモデルでは、生産量は需要のみで決まり、一定の価格で需要されるだけの財が供給されると仮定しています。
この場合、金融緩和は生産を増やすプラスの要素しか持たないようにみえます。 しかし、現実には需要が増えると、生産の増加と同時に物価の上昇が起こるのが普通であり、金融政策の運営は物価の動向を特に重視して行われています。

こうした点を考慮するためには、物価を一定と仮定せずに、モデルの中で決まるようにする必要があります。 そのためには、物価をシグナルとして財の供給量・労働の需要量が調節されるよう労働市場の均衡を含めた形で分析を拡張する必要があります。
完全競争的な労働市場の均衡条件は、労働投入を一単位追加することによって得られる追加的生産物(これを限界生産物と呼びます)の価値が、名目賃金と一致することによって与えられます。 経済内で利用可能な物的資本の量は(短期的には)一定であると考えれば、労働投入による限界生産物は労働投入量が増加するに従って落ちていきます。
そこで、労働の限界生産物に生産物価格をかけた限界生産物の価値が、名目賃金と等しいところまで雇用するのが最適、ということになります。 ここで、K派は名目賃金Wが一定という仮定を置きました。
この場合、生産物価格がHからBに上昇すれば、限界生産物の価値が名目賃金を上回るので、企業は一層用量を増やし、増産しようとするでしょう。 このため、物価水準が上がれば、生産量が増加するという関係が成り立ちます。
これが下段の総供給曲線ASです。 ここでAS曲線が孔のところで垂直になっているのは、班が完全一雇用水準の生産量であり、これを超えて企業が生産を増やそうとしても、名目賃金がせり上げられるだけで雇用量は増加しない、という想定に対応しています。
一方、IS-LMモデルで物価がHからRに上昇した場合を考えてみると、IS曲線はシフトしませんが、LM曲線は上にシフトします。 これは物価上昇の結果、名目取引量が増加しますから、中央銀行が通貨供給量Mを増やさない場合には実質通貨供給量MIPは減少し、金利が上昇して、通貨節約が起こる必要があるためです。
この結果、財・通貨市場を同時に均衡させる金利と生産量の組み合わせは、IS曲線に沿って回から左上方に移動し、均衡生産量は減少します。 このようにして物価をいろいろ変えて、均衡生産量を求めることにより、財市場と通貨市場を均衡させる物価と生産量の組み合わせを探すことができます。
この組み合わせをグラフにしたものを総需要曲線と呼びます。 期待の重要性を端的に示したのが G の逆説です。
前で説明した総需要・総供給分析では、貨幣供給が増えれば物価が上昇し、生産量は増加すると考、えられますが、このときLM曲線の右シフトから金利は低下します。 したがって、物価と金利の組み合わせをグラフに表すと、物価が高いときには金利が低下する、という関係が得られるはずです。
ところが、イギリスのデータについて、実際に金利と物圃価の関係を調べた G は、物価が高いときには金利も G の逆説しますが、前節の分析枠組みでは、暗黙に物価水準の一回限りの変化を考えているため、人々のこのような反応が考慮に入っておらず、それが分析結果を大きく歪める可能性があるからです。 F曲線は、名目賃金ないし物価の上昇率と失業率の間の経験的な負の相関関係を指します。


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